フォレンジック調査が必要となるケースとして、社員による企業の業務情報、個人情報などの不正な持ち出し、クラウドサービス利用による情報漏えい、コンピュータウイルス感染などのインシデントが考えられます。 その際に、被害範囲と影響範囲をすばやく特定することで、原因の解明と関係者（ステークホルダー）への連絡・謝罪、マスコミへの適切な対応をとることができます。

さらに、特定の企業を狙った「標的型攻撃」「脆弱性攻撃」「なりすまし」「踏み台」などの外部からの攻撃や不正行為などに対しても、フォレンジック調査を行うことでインシデント発生の原因を解明し、被害者の部分と加害者の部分を明らかにすることによって、その後の対応としかるべき対策をとることができます。 また、フォレンジック調査を定期的に実施することで、機密情報流出などの不正行為自体を抑止し、企業がこうむる経済的損失をトータル的に抑えることが期待できます。